リサーチ&コンサルティングを展開する株式会社角川アスキー総合研究所(本社:東京都文京区、代表取締役社長:角川 歴彦、以下角川アスキー総研)は、は4月1日に国内最速レベルのリアルタイムエンタテインメントツイートランキング発表会「CatchTheMoment」にて、リアルタイムにツイートを分析しTwitterのトレンドを視覚化する技術を発表いたしました。
これまでKADOKAWAではテレビガイド誌としてザテレビジョン、お出かけ情報ガイド誌としてウォーカーシリーズを提供してまいりましたが、2020年の東京オリンピック、スマートデバイス時代の本格化に向け様々 なコンテンツが爆発的に増加していく中、膨大なコンテンツ情報をカバーする総合エンタテインメントコンテンツガイドとしての「マルチコンテンツガイド」が必要であると考え、そのための技術として東京大学生産技 術研究所 喜連川研究室と共同研究を進めてまいりました。
【主な発表内容】
●喜連川優教授(東京大学生産技術研究所)
これまで様々なメディアを解析することによって社会情勢を分析してきたが、現実世界を読み解いていくには Twitter が最適であり、その膨大なデータ量となるツイートデータをリアルタイムに解析するには、長い年月をかけて基礎研究を行い開発した喜連川研究室が持つ超高速言語解析に関する技術が最適であった。
●福田正(角川アスキー総合研究所 代表取締役専務)
KADOKAWAがもつコンテンツに関する情報をもとにフィルタ用のジャンル別辞書を角川アスキー総研で開発。 これと喜連川研究室の言語解析エンジンと組み合わせることで高速にジャンル別ランキングを表示することが可能となった。
【ツイート数カウント・レーティング】
設定された解析期間内での該当ワードの出現数をカウント、グラフ化。ランキング形式で表示。 レーティングも算出。
【リツイート割合算出】
該当ワードが含まれるツイートのうち、リツイートとオリジナルツイートの割合を算出。
【ポジネガ判定】
ツイート単位で感情割合を判定(※判定用辞書は東大喜連川研究室の研究成果を活用)
【共起語判定】
特定のワードと一緒に書き込まれるワードを判定他。
今後は急上昇ワードに対するアラート通知機能、アカウントデモグラ解析、伝播経路分析、 未来予測機能を実装していく予定。
【本取り組みの背景、今後への期待】
●牧野友衛執行役員(Twitter Japan株式会社)
今回の枠組みの始まりは「『艦これ』は他のエンタメとくらべてどのくらいの位置付けなのか?というのを知りたい」と角川会長より言われたのが今回の協力のきっかけ。エンタテインメントにおける様々なジャンルを横断的にランキングを作るには辞書が重要であり、その辞書を持つKADOKAWAにデータを提供することとした。今後ツイートデータがどのように活用されていくのかその可能性に期待している。
●横尾朋喜室長(株式会社NTTデータソーシャルビジネス推進室)
ネット空間に反映された消費者の活動痕跡から”より深い消費者の洞察”が可能となる。同じカテゴリの商品でも、一つ一つを見ていくとユーザーの捉え方が異なる。そういった声はソーシャルデータでしか拾うことができず、消費者の興味を読み解くことでビジネスに活かすことが出来る。
●川上量生(株式会社KADOKAWA・DWANGO代表取締役会長/角川アスキー総合研究所 取締役・主席研究員)
「今」ネットでどんな反響が起きているかを把握するにはTwitter検索を使っている。ドワンゴで主催するイベントでは必ずリアルイベントと生放送を組み合わせているが、効果測定の指標の一つとしてTwitterでの反響をチェックしている。今回開発した技術は定量的なマーケティングツールとして使えることから、Twitterユーザ ーとして期待している。
今後、角川アスキー総合研究所では本技術を応用し、
・企業様へのコンテンツデータ提供、APIによる相互連携
・レーティング情報の提供
・アプリ、メディアサービスによる収益
・Twitterとの連携による広告商品化
上記について企業の皆様と共に新しいビジネスを創出して参ります。
また、ここでの技術を元にしたメディアサービスを年内提供予定で開発を進めてまいります。
【本件に関するお問い合わせ】
株式会社角川アスキー総合研究所 ソーシャル広告企画開発推進室 吉川・矢野
■電話:03-5840-7811
■WEBサイト経由からのお問い合せ：お問い合わせフォーム
角川アスキー総合研究所は、角川グループに属する法人向けのシンクタンク、リサーチ・メディア企業です。 角川グループの持つコンテンツ力、メディア力、リサーチ力、デジタルコンテンツに関する技術力を生かし、 「メディア」「エンターテインメント」「インフォメーション」の 3 つの対象領域で事業を展開。テクノロジーや消費者行動の変化を捉えながら日本のメディア・コンテンツ産業に貢献すべく、課題となる重要テーマ に取り組んでいます。
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